新たにビジネスを始める際は、儲かる業種を選ぶのが大切です。

初心者でも始めやすいフランチャイズ加盟を選ぶ際も、どの業種が本当に儲かるのか判断を誤ると早期撤退につながりかねません。

そこで本記事では、儲かるフランチャイズの業種をランキング形式で紹介します。

さらに、オーナーの年収や儲かるフランチャイズを見極めるポイント、伸びている業種まで網羅的に解説します。

これからフランチャイズに加盟する方は、業種選びの参考にしてください。

儲かるフランチャイズの業種ランキングTOP10

フランチャイズ専門誌などの情報をもとに、2024年に高い収益を上げたフランチャイズの業種をランキング形式で紹介します。

1. コンビニチェーン
2. 飲食店
3. 個別塾
4. フィットネス
5. 小売業
6. 洋菓子チェーン
7. 宅配サービス
8. 住宅・不動産
9. 介護サービス
10. 買取サービス

儲かるフランチャイズを探している方は、以下のランキングを参考にしてください。

1.コンビニチェーン

セブン-イレブン、ファミリーマート、ローソンなどの大手コンビニチェーンは、社会インフラとして深く定着しており、安定した収益モデルが確立されています。

各社ともにチェーン全体の売上は兆単位を記録し、ブランド力と知名度は抜群です。

商品の供給体制や販売の仕組みが整っているため、未経験者でも運営しやすい点がコンビニチェーンの魅力です。

近年はプライベートブランド商品の強化や、公共料金の支払いや宅配便の受け取りなどのサービス拡充によって売上が安定しています。

継続的に新規店舗の出店が続いているのは、全国的に出店する価値や理由がまだあるためです。

コンビニチェーンは場所を問わず全国どこでも開業のチャンスがあるため、本部からの手厚いサポートを受けながら、地域に根差した店舗運営を目指せます。

ただし、コンビニ営業は24時間365日が基本になるため、人材確保とシフト管理が難しい一面もあります。

2.飲食店

飲食店は、フランチャイズのなかでも特に種類が豊富で、自分の興味や資金力に合わせて多様な形態を選べるのが魅力です。

特に、マクドナルドやモスバーガーのようなファストフード、吉野家やかつやのような日常食を提供する店舗は、高いブランド力とリピート率で安定した売上を維持しています。

一方、テイクアウト専門のほっともっとのような業態は、省スペースでの開業が可能です。

近年ではデリバリー需要の高まりを受け、店内飲食と並行して新たな収益源を確保するビジネスモデルも増えています。

飲食店は人通りの多い駅前や商業施設内など、ターゲット顧客が集まる場所に出店できると、開業初期から安定した集客が期待できます。

ラーメン、焼肉、カフェなど、専門性を打ち出したフランチャイズも多く、特定の顧客層に強くアピールできるのが特徴です。

研修制度がしっかりしているフランチャイズ本部を選ぶと、調理経験がなくても質の高い商品を提供できます。

3.個別塾

少子化が進む現代でも、子ども一人ひとりにかける教育費は増加傾向にあり、個別指導塾の市場は安定した成長を続けています。

特に、スクールIEやITTO個別指導学院、河合塾マナビスなどの大手フランチャイズは、確立された教育メソッドとブランド力で高い評価を得ています。

個別指導塾は、生徒一人ひとりの学習進度や目標に合わせたオーダーメイドのカリキュラムを提供し、保護者から厚い信頼を獲得しています。

個別塾経営のメリットは、景気の変動に比較的強く、安定した収益を見込めることです。

講師の採用や人材育成が長期的な経営を続けるために重要ですが、本部が提供する研修システムや教材を活用すると、質の高い教育サービスを維持できます。

地域の教育に貢献したい方にとって、大きなやりがいを感じられるフランチャイズビジネスです。

4.フィットネス

健康志向の高まりは一時的なブームではなく、生活習慣として定着してきました。

それにともない、フィットネス業界全体の市場規模は拡大を続けています。

なかでも、女性専用30分フィットネスで知られるCurves（カーブス）は、独自のビジネスモデルで圧倒的な成功を収めており、フランチャイズ加盟者にとって魅力的な選択肢です。

ターゲットを中高年女性に絞り、気軽に運動できる環境を提供したため、多くの会員獲得に成功しています。

近年では、24時間営業の無人ジムや、特定のトレーニングに特化したパーソナルジムなど、多様な形態のフィットネスフランチャイズが登場しました。

オーナーは自身の資金計画やターゲット層に合わせて、最適なビジネスモデルを選べます。

健康は人の一生に関わる重要なテーマになるため、長期的に安定した経営が期待できます。

5.小売業

小売業は扱う商材が多岐にわたるため、自身の興味や経験を活かせるフランチャイズを見つけやすい業種です。

作業服やアウトドアウェアで熱狂的なファンを持つワークマン、100円ショップのキャンドゥ、印鑑や名刺を扱うはんこ屋さん21など、特定の分野で高い専門性とブランド力を築いているフランチャイズチェーンが好調です。

これらのフランチャイズは、独自の商品開発力や仕入れルートを持っており、加盟店は価格競争に巻き込まれにくい強みがあります。

小売業の成功には、商品の仕入れと在庫管理が重要ですが、フランチャイズに加盟すると、本部のPOSシステムや販売データを活用した効率的な店舗運営が可能です。

また、本部の知名度やブランドイメージを利用できるため、開業初期から安定した集客が見込めます。

地域住民の消費ニーズを的確にとらえ、品揃えやサービスに反映させることが、売上を伸ばすために大切です。

6.洋菓子チェーン

洋菓子チェーンは、記念日や手土産などの特別な需要から日常的なおやつまで幅広いシーンで利用されるため、安定した人気を誇ります。

不二家洋菓子店やシャトレーゼ、ビアードパパなどのブランドは長年にわたって多くの顧客に愛されており、その高い知名度が集客を後押ししています。

特にシャトレーゼは、自社工場から直送される高品質で低価格な商品が人気を集め、急速に店舗数を伸ばしている注目のフランチャイズです。

洋菓子フランチャイズは、省スペースでも開業できるのがメリットのひとつです。

テイクアウト販売がメインのため、駅の構内や商業施設のテナントなど、比較的小規模な物件でも運営できます。

小規模テナントは物件取得費や内装工事費を抑えられ、投資回収期間の短縮につながります。

季節ごとの新商品やキャンペーンも本部が主導しておこなうため、オーナーは店舗運営に集中できるビジネスモデルです。

7.宅配サービス

共働き世帯や高齢者世帯の増加などの社会構造の変化を背景に、宅配サービスの需要は年々高まっています。

特に、宅配寿司の銀のさら、高齢者向け配食サービスのまごころ弁当や配食のふれ愛などは、市場のニーズを的確にとらえて大きく売上を伸ばしているフランチャイズチェーンです。

上記の宅配サービスはターゲットを明確に絞り込んでいるため、効率的なマーケティング活動が可能です。

宅配サービスの魅力は、専門性を打ち出して他社との差別化を図りやすい点にあります。

高齢者向けや寿司専門など、特定の分野に特化すると、その領域での第一人者としての地位を確立できます。

また、イートインスペースを持つ飲食店に比べて小規模なスペースで開業できるため、初期投資を抑えやすいのも特徴です。

宅配サービスはリピート利用につながりやすいので、安定した収益基盤を築けるビジネスモデルです。

8.住宅・不動産

住宅や不動産は、生活に欠かせない要素になるため、景気の波に左右されにくい業種です。

外壁塗装のプロタイムズ、不動産売買仲介のイエステーションやセンチュリー21など、専門性の高いサービスを提供するフランチャイズが好調な業績を上げています。

住宅や不動産業界のフランチャイズは、専門的な知識やノウハウを体系化した研修制度を用意しているため、未経験からでも十分活躍できます。

さらに、襖や障子、網戸の張替えに特化した張替本舗金沢屋のように、ニッチな市場で確固たる地位を築いているフランチャイズも好調です。

ニッチな市場をターゲットにしたビジネスは競合が少なく、顧客に認知されると安定した収益を確保できます。

高額な契約につながることも多いため、1件あたりの利益率が高いのも住宅や不動産業界の魅力です。

9.介護サービス

日本は超高齢社会に突入しており、介護サービスの需要は今後も拡大し続けることが確実視されています。

介護サービスのフランチャイズでは、リハビリ特化型デイサービスのリハプライや機能訓練専門デイサービスきたえるーむ、歩行訓練特化型のコンパスウォークなどが人気です。

介護サービスの大きな特徴は、利用者が継続的にサービスを利用するストック型のビジネスになっている点です。

一度利用を開始してもらうと、長期にわたって安定した収益が見込めます。

また、介護保険制度に基づいた事業になるため、売上の見通しが立てやすいのもメリットです。

開業には専門的な資格や知識が必要になりますが、本部が提供する充実した研修や運営サポートを活用すると、異業種からの参入も十分可能です。

10.買取サービス

リユース文化の浸透やサステナビリティへの関心の高まりを受け、買取サービスの市場は成長を続けています。

総合リユースショップのリサイクルマートやブランド品・貴金属に強いキングラム、古銭や切手の買取で知られる大判小判など、多様な買取フランチャイズの業績が好調です。

買取サービスのフランチャイズに加盟すると、独自の査定ノウハウや商品知識を習得できるため、未経験者でも専門知識を得られます。

買取ビジネスのメリットは、在庫を抱えるリスクが低いことです。

顧客から買い取った品物はすぐに本部や市場で現金化する仕組みが整っているため、資金繰りの見通しが立てやすいビジネスモデルです。

また、比較的省スペースで開業できるため、物件取得費用や内装費用などの初期投資を抑えられます。

WebやSNSを活用した集客戦略に長けた本部も多く、加盟店は安定した顧客獲得が期待できます。

フランチャイズはどのくらい儲かる？オーナーの年収は？

オーナーの年収（営業利益）の算出方法は、以下のとおりです。

オーナーの年収（営業利益） = 売上総利益（売上高 – 売上原価）-営業経費（人件費・家賃・ロイヤリティなど）

あるフランチャイズ店舗の年間の売上高が5,000万円、売上原価が3,000万円だったとします。この場合、売上総利益は2,000万円です。

次に、営業経費として、人件費が500万円、家賃が200万円、ロイヤリティやその他の経費が100万円かかったと仮定します。営業経費の合計は800万円です。

この場合、オーナーの年収は、売上総利益2,000万円から営業経費800万円を引いた1,200万円になります。

上記はあくまで一例です。

利益率の高いビジネスモデルを選び適切に経費を管理すると、オーナーは年収1,000万円以上も十分目指せます。

儲かるフランチャイズか判断する際のポイント

儲かるフランチャイズを選ぶためには、以下のポイントを押さえる必要があります。

• 市場が成長している
• 初期費用が明確になっている
• 本部からのサポートが手厚い

フランチャイズ本部の知名度やイメージだけで判断せず、客観的な視点から判断しましょう。

市場が成長している

フランチャイズに加盟してビジネスを始める際、参入する市場が成長しているかどうかは重要な判断材料です。

市場全体が拡大していれば、新規参入者でも成功のチャンスが大きくなります。

しかし、開業費用が安くても市場が縮小している場合は、長期的に売上が伸び悩みかねません。

ビジネスの将来性を見極めるためには、公的な統計データや業界レポートなどを確認し、その市場が今後も伸びる見込みがあるかを確認しましょう。

高齢化や健康志向、環境意識の高まりなど、社会の変化に関連する市場は長期的に成長する可能性が高くなります。

初期費用が明確になっている

フランチャイズへの加盟を検討する際、初期費用をどのくらいの期間で回収できるかの試算は欠かせません。

投資した初期費用を回収して初めて、事業は黒字化します。

そのため、加盟金や研修費、店舗の内外装費や設備費など、開業に必要なすべての費用が具体的に提示されているフランチャイズ本部を選ぶことが重要です。

あとから追加費用を何度も請求されるような不明瞭なフランチャイズでは、正確な事業計画が立てられません。

一般的に、初期費用の回収期間は3〜5年以内が望ましいとされています。

回収期間が大幅に長くなる場合、資金繰りが厳しくなるリスクが高まると考えておきましょう。

複数のフランチャイズを比較検討する際は、提示された初期費用と本部が示す収益モデルを精査し、現実的な回収計画が立てられるか判断するのがポイントです。

本部からのサポートが手厚い

フランチャイズでの起業は、本部のサポートを受けられるのがメリットです。

特に事業経験のない方にとっては、業界を熟知している本部のサポート体制が成功を左右します。

以下の3つのサポートは、収益に直結する特に重要なポイントです。

• 物件取得や店舗設計
• 開業前後の研修
• 集客や運営面のアドバイス

たとえば、物件取得では本部が持つ商圏データに基づき、売上が見込める優良な立地を提案してくれます。

また、開業後の店舗運営に悩んだ際には、経験豊富なスーパーバイザーから経営改善のアドバイスを受けられます。

上記の3つのサポートは、どれが欠けても長期的な売上は伸び悩んでしまうでしょう。

フランチャイズに加盟する際は、物件取得から開業後の店舗運営までのサポートが手厚い本部を選ぶと、開業初期から事業を軌道に乗せやすくなります。

これから伸びるフランチャイズの業種

すでに市場が確立されているフランチャイズビジネスは、ブランド力がある一方で競合も多く利益を出すのが難しいのが実情です。

しかし、市場が伸びている新しいフランチャイズビジネスは、後発でも大きな利益を得るチャンスがあります。

これから伸びるフランチャイズには、市場が成長していること、少人数や無人でオペレーションできることなどの条件が共通します。

フランチャイズのビジネスモデルを検討している方は、これから伸びるフランチャイズモデルを紹介している以下の記事を参考にしてください。

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フランチャイズはやめたほうがいいと言われる理由

「フランチャイズは儲かる」という意見がある反面、「やめたほうがいい」という主張もあり不安になる方もいるのではないでしょうか。

フランチャイズはやめたほうがいいと言われる理由は、主に2つあります。

• ロイヤリティが利益を圧迫する
• 契約によって期間や条件が定められている

フランチャイズに加盟すると、毎月本部に支払うロイヤリティが経営を圧迫するケースがあります。

想定より売上が低い場合、手元に利益が残らなくなる可能性があります。

契約による制約にも注意しましょう。

契約書では契約期間や店舗運営のルール、仕入れ先などが定められている場合が多く、オーナーが独自の工夫をしにくいと感じる場面があります。

フランチャイズのデメリットを詳しく知りたい方は、以下の記事も合わせてご覧ください。

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2025年におすすめなのはインドアゴルフ練習場のフランチャイズ

数あるフランチャイズのなかでも、2025年に特におすすめしたいのがインドアゴルフ練習場のフランチャイズです。

インドアゴルフ練習場のフランチャイズがおすすめな理由は、以下の3つです。

• インドアゴルフ練習場の市場が伸びている
• 屋外ゴルフ練習場よりも開業費用が安い
• 無人経営で利益を残しやすい

利益を少しでも残したい方のために、インドアゴルフ練習場の魅力を解説します。

インドアゴルフ練習場の市場が伸びている

インドアゴルフ練習場の市場は、2025年現在も成長の一途をたどっています。

公益社団法人 全日本ゴルフ練習場連盟が2023年10月31日に発表したデータによると、インドアゴルフ練習場の施設数は前年から196件増加し、1,518件に達しました。

この増加傾向は2025年現在も続いており、都市部を中心に新規出店が相次いでいます。

この背景には、天候に左右されずにプレーできる利便性や、高性能シミュレーターの普及によるエンターテイメント性の向上、そしてコロナ禍を経て高まった健康志向などが挙げられます。

市場が拡大している段階にあるため、後発でも十分に利益を得る可能性があります。

インドアゴルフ練習場は競合が少ない地域も多く、早期に地域で主要な練習場の地位を確立できる可能性のあるビジネスです。

屋外ゴルフ練習場よりも開業費用が安い

ゴルフ練習場の開業と聞くと、広大な土地と多額の資金が必要なイメージを持っている方もいると思います。

実際に、広大な土地が必要な屋外ゴルフ練習場を開業する場合、初期費用は数千万円から数億円規模になることも珍しくありません。

しかし、インドアゴルフ練習場の場合、約1,350万円〜2,300万円程度で開業できます。

インドアゴルフ練習場はビルのテナントや商業施設を活用できるため、土地取得や大規模な造成工事が不要になり、開業費用を抑えられます。

初期投資を大幅に抑えて成長市場に参入できるため、独立開業を目指す方にとって魅力的なビジネスモデルです。

投資額が少ない分、投資回収までの期間が短縮され、早期に黒字化を実現して安定した経営を続けられます。

インドアゴルフ練習場は、成長市場へ比較的低リスクで参入できるのが魅力です。

無人経営で利益を残しやすい

店舗運営の固定費のなかで、大きな割合を占めるのが人件費です。

スタッフを複数人雇うと、給与に加えて社会保険料も毎月発生し、収益を圧迫します。

また、採用や人材育成、シフト管理などのマネジメント業務にも多くの時間と労力を割かれてしまいます。

インドアゴルフ練習場は、予約システム、電子施錠、高性能なシミュレーターで無人経営をしやすいビジネスモデルです。

予約から決済、入退室管理までをすべてオンラインで完結させるシステムを導入すると、店舗にスタッフを常駐させる必要がありません。

無人経営は店舗運営の人件費を大幅に削減し、高い利益率を確保できる仕組みです。

これにより、オーナーは複雑な労務管理から解放され、集客戦略やサービスの向上など、より売上に直結する重要な業務に集中できます。

オーナーは、清掃や簡単なメンテナンスなどの軽微な作業に集中できるため、副業として始めたり、複数店舗を運営したりできます。

インドアゴルフ練習場は、利益を確保しつつ、オーナー自身の時間的な負担を軽減できる効率的な経営が可能です。

【まとめ】儲かるフランチャイズに加盟したい方はインドアゴルフ練習場がおすすめ

フランチャイズで起業を検討している方のために、儲かるフランチャイズの業種ランキングや、起業を成功するためのポイントを解説しました。

コンビニや飲食店のように全国的に安定した業種も魅力的ですが、これからの成長性と収益性を考えるなら、インドアゴルフ練習場のフランチャイズが特におすすめです。

インドアゴルフ市場は現在も拡大を続けており、屋外練習場に比べて低い初期投資で参入できます。

さらに、無人経営により人件費を抑え、高い利益率を実現しやすいビジネスモデルです。

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